6472 NTN

時価

1618億円

PER 予

32.28倍

2010年以降

赤字-113.32倍
（2010-2024年）

0.61倍

2010年以降

0.35-1.87倍
（2010-2024年）

3.62%

ROE 予

1.89%

ROA 予

0.55%

独占禁止法関連支払額、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、売上債権の増減額（△は増加）

【期間】

年度	独占禁止法関連支払額		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		売上債権の増減額（△は増加）
2009/12	-		-		-121億
2010/12	-		-		-67億	赤縮
2011/12	-		-		-17.4億	赤縮
2012/12	-		-		204億	黒転
2013/12	72.3億		-		53.1億	-74%
2014/12	303億	+319.4%	-		82.5億	+55.3%
2015/12	-		-		150億	+82%
2016/12	-		-		-6.82億	赤転
2017/12	-		-		47.9億	黒転
2018/12	-		-		111億	+132.2%
2019/12	-		-		161億	+44.9%
2020/12	-		-		-17.6億	赤転
2021/12	-		-		77.3億	黒転
2022/12	-		-13.3億		181億	+133.8%
2023/12	-		-6.13億	赤縮	278億	+53.7%

2009年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: -120億9000万

2010年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: -67億200万

2011年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: -17億4400万

2012年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 204億2500万

2013年12月

独占禁止法関連支払額: 72億3100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 53億1100万

2014年12月

独占禁止法関連支払額: 303億2700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 82億4600万

2015年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 150億800万

2016年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: -6億8200万

2017年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 47億9400万

2018年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 111億3000万

2019年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 161億2700万

2020年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: -17億5800万

2021年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
売上債権の増減額（△は増加）: 77億3300万

2022年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -13億2500万
売上債権の増減額（△は増加）: 180億8100万

2023年12月

独占禁止法関連支払額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1300万
売上債権の増減額（△は増加）: 277億9400万