有形固定資産の売却による収入、持分法適用会社に対する持分相当額、短期借入金の純増減額(△は減少)他1件
2008年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 1億3000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 118億6300万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2009年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 1億1700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 452億9100万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2010年3月
2011年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 2500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億9600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -106億9800万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- 31億6900万
2012年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 15億5800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -7億7800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 70億8300万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2013年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 9億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億8100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -30億1200万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2014年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 19億8000万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -115億9400万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2015年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 51億1700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 10億2300万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -273億8900万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2016年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 31億2000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -7億2600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -195億2900万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2017年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億7200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -7億6700万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 136億7900万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2018年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億4500万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -100億3000万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2019年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 1億
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -9億9800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 136億4200万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2020年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 8億5700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 62億1300万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2021年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億1300万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -147億2800万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2022年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 47億4000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 17億5900万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 25億8800万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2023年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 22億1000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 9億1800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -3億7700万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -
2024年3月
- 有形固定資産の売却による収入
- 25億5500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 10億8000万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -184億4000万
- 包括利益の表示に関する会計基準適用に伴う振替高
- -