有価証券報告書-第127期(2025/04/01-2026/03/31)

[指標及び目標]
中期経営計画実現に向けて重点とする取組みに関する指標及び目標は次のとおりです。
いずれの指標も目標に対して概ね計画通りに進捗していると認識しております。計画に対して未達となっている指標についてはその要因を検討のうえ必要な対策を講じ、「豊かな人づくり」に向けて取組みを進めてまいります。

中期経営計画実現に向けて 重点とする取組み		指標	2023年度	2024年度	2025年度	目標	指標の 選定理由
人材獲得 と育成	経営戦略実現 のために 求められる 専門能力の向上	エキスパート コース人数 (エキスパート: 高度専門人材) (当社)(注2)	6名	8名	12名	15名 2026年度	専門能力向上を測る指標として、エキスパートの育成状況を採用しております
	グループ経営 をリードする 経営人材の 育成	サクセッション プラン候補者数	24名	25名	29名	30名 2026年度	経営人材の育成状況を測る指標として採用しております
	自律的成長と キャリア自律の 実現	従業員一人あたり 研修時間(当社)	11.9時間	21.0時間	24.1時間	対前年比増加	従業員の自律的成長を支援する教育訓練の実績を指標として採用しております
		従業員一人あたり 研修費用(当社)	19,180円	32,671円	33,108円

組織風土 醸成	ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン	女性管理職比率 (当社)		4.5%	4.2%	4.9%	5% 2026年度	男女が性差なく「イキイキと働く」ための環境づくりの指標として採用しております
		男性育児休業取得率 (当社)		62.8%	73.0%	89.6%	100% 2026年度
		中途採用比率 (当社)		21.3%	17.3%	19.4%	30% 2026年度	多様な人材が活躍できるキャリアや雇用制度、環境づくりの指標として採用しております
		障がい者雇用率 (当社)		2.57% (法定 雇用率: 2.3%)	2.50% (法定 雇用率: 2.5%)	2.64% (法定 雇用率: 2.5%)	その時点の 法定雇用率 以上
	挑戦し、やりきる職場 風土への変革	従業員エンゲージメント調査における「挑戦」や「変革」に関するスコア (当社) (注3)	学びある失敗が許容される組織がある	肯定的 回答率 50%	―	肯定的 回答率 56%	肯定的回答率 80% 2026年度	従業員の挑戦や変革に対する思いを測る指標として採用しております
			新しい方法の提案が奨励される職場環境である	肯定的 回答率 42%	―	肯定的 回答率 47%
			私は期待以上の成果を上げようと挑戦する	肯定的 回答率 65%	―	肯定的 回答率 67%

中期経営計画実現に向けて 重点とする取組み		指標		2023年度	2024年度	2025年度	目標	指標の 選定理由
組織風土 醸成	NTNスピリットに基づくマインド変革	従業員エンゲージメント調査における「企業理念」と「協力」に関するスコア (当社) (注3)	NTNスピリットが実践されている	肯定的 回答率 51%	―	肯定的 回答率 51%	肯定的回答率 80% 2026年度	企業理念の浸透による組織の一体感の醸成を促進する指標として採用しております
			自分自身が働く意義を理解している	肯定的 回答率 55%	―	肯定的 回答率 56%
			お互いを尊重した部署間の協働がある	肯定的 回答率 29%	―	肯定的 回答率 32%
人権		人権教育受講者数 (延人数)(当社)		1,443名	1,812名	2,673名	対前年比増加	人権に関する認識と理解の徹底をはかる人権教育を指標として採用しております
健康経営		適正な体重者の比率(BMI18.5 以上25 未満 の割合)(当社)		66.0%	65.5%	65.4%	70.0% 2026年度	従業員が安全に健康で長く働き続けていくための指標として採用しております
		高ストレス者の割合 (当社)		9.0%	8.7%	8.9%	7.0% 2026年度
		労働災害(休業) 発生件数(当社) (注4)		2件	0件	7件	0件

(注) 1.上記指標の対象は、特に指定の無い限り当社及び連結子会社であります。
2.人数はエキスパートコースとして認定され、就任を予定する人数であります。
3.従業員エンゲージメント調査は隔年で実施しているため、2024年度には調査を実施しておりません。また、2023年度及び2025年度に実施した従業員エンゲージメント調査は、一部の従業員を対象としたものであります。
4.労働災害(休業)発生件数について、2025年度は2024年12月16日から2025年12月15日を同事業年度に係る集計対象期間としており、2024年度以前の事業年度に係る集計対象期間もそれに準じております。