有価証券報告書-第124期(2022/04/01-2023/03/31)

近年の急激な環境の変化に適応しながら、中期経営計画の基本方針である「新しい100年に向けて、事業構造の変革(Transformation)を加速するとともに、財務体質と組織体制を強化し、経営環境の変化にしなやかに対応できる企業体質を構築する」には組織と人材の変革が必要です。
そのためには、様々な社会課題を解決し社会価値、環境価値、経済価値の向上に取組む組織風土を醸成し、働きがいをもって仕事に取組める多様な人材を育成する必要があります。その実現を目指し、当社グループでは、ESG課題の一つとして「豊かな人づくり」を掲げています。さらに「変革に挑戦する次世代を担う人材の確保」、「社員の多様性を尊重した働きがいのある環境づくり」、「職場の学ぶ文化と育成する風土の醸成」、「安全・健康に働き活躍できる職場環境の実現」、「人権の尊重」を5つの柱とし、一つひとつ具体的な施策に着実に取組んでいます。
人材戦略の5つの柱
1.「変革に挑戦する次世代を担う人材の確保」
当社グループでは、取り巻くさまざまな環境や従業員と企業の関係性が急激に変化する中、従業員一人ひとりが情熱を持って、自ら考え、自ら行動することを促す環境を整備することで「変革に挑戦する次世代を担う人材の確保」に取組んでいます。
具体的な取組み
・執行役候補者の選抜によるサクセッションプラン導入
・経営層候補者の拡大と早期育成を目的とした選抜型研修(NTN Next Leader Program)の充実
・担うべき役割と職務の価値・報酬をリンクさせた管理職人事制度への見直し
・社内公募制度の充実等の自らの意思でキャリアを選択する権利・機会の拡大
・従業員の事業を通じたESG活動に対する表彰(NTN PROUD AWARD)の実施(2023年3月期:応募者数12か国・
478名)
2.「社員の多様性を尊重した働きがいのある環境づくり」
当社グループでは、国籍や人種、文化、性別、年齢、障がいの有無などにとらわれず、多様な価値観を尊重し認め合い、さまざまな人材が自由な発想でより良いアイデアを出し、能力を最大限発揮できる「社員の多様性を尊重した働きがいのある環境づくり」に取組んでいます。
具体的な取組み
・女性従業員に対するリーダー育成プログラム等のキャリアアップを実現する職場環境の整備
・男性従業員の育児参加に向けた啓発活動、企業の枠を超えた活動参画等の育児・介護と仕事の両立支援策の
強化
・中途採用の拡大による様々なキャリアバックグラウンドを持つ人材確保の強化
・多様な人材を国内外の拠点の責任あるポジションに積極的に登用が出来る環境・制度の整備
3.「職場の学ぶ文化と育成する風土の醸成」
当社グループでは、新入社員からリーダーまで個々の適性やキャリアを踏まえた成長機会を提供するとともに、学ぶことは従業員自らの成長のために不可欠で個人の成長が会社の成長につながるとの認識を共有し「職場の学ぶ文化と育成する風土の醸成」に取組んでいます。
具体的な取組み
・従業員が自律的に学ぶことが出来る人材育成プログラム(AIなどのWeb研修)の整備
・従業員の自発的な職場改善活動(QCサークル世界大会(2023年3月期:5か国8チーム参加)、エンゲージメ
ントサーベイフィードバック活動など)の推進等
・部下の職務能力の育成を目的とした人事考課制度を徹底するための考課者訓練の充実(毎年実施)
・1on1ミーティングの実施による部下の成長支援やキャリア支援
4.「安全・健康に働き活躍できる職場環境の実現」
当社グループで働くすべての人の安全と健康の確保は、経営の基盤として、あらゆる事業活動に優先する最も大切な価値であり、この基本姿勢のもと、「安全・健康に働き活躍できる職場環境の実現」を目指しています。
具体的な取組み
・安全を支える仕組みづくりとしての労働安全衛生マネジメントシステムの導入
・リスクアセスメント研修、危険予知研修による安全に強い人づくりの推進(2023年3月期:受講者数 延344
名)
・労働災害防止のため、現場の安全管理状態を確認指導する安全監査の実施
・従業員の健康増進と疾病予防や活力ある職場環境の実現に向けた、若年層メタボ対策、禁煙施策、ストレス
チェック等の実施
5.「人権の尊重」
当社グループは、持続可能な社会に貢献し、「社会に必要な企業」であり続けるためには、人権尊重に関する企業責任を果たし、社会からの信用を獲得することが必要不可欠であると考え、経営の基本方針の中に「人権の尊重」を掲げています。また人権基本方針を制定し、あらゆる形態の人権侵害に加担しないことを定めるとともに、当社グループの多様な従業員一人ひとりが安全かつ快適に働ける職場環境づくりに取組んでいます。
具体的な取組み
・従業員への人権尊重に関する教育及び啓発活動の充実
・海外関係会社を対象に人権に関するアンケート実施、結果の分析・評価実施
・差別やハラスメントに対する相談窓口設置による救済・苦情対応
・労使協議(企業の運営、機構や労働条件、賃金について)に基づく健全な労使関係の維持