建物(純額)
個別
- 2019年11月30日
- 187億9200万
- 2020年11月30日 +0.39%
- 188億6600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- イ.有形固定資産2021/02/24 12:00
主として生産設備(機械装置)、在外子会社の不動産等(建物、土地)であります。
ロ.無形固定資産 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物、機械及び装置は定額法、その他の有形固定資産は主として定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/02/24 12:00 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内訳2021/02/24 12:00
前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日) 当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日) 建物および構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 8 5 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳2021/02/24 12:00
前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日) 当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日) 建物及び構築物 37百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 93 56 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.建物の当期増加額の主なるものは次のとおりであります。2021/02/24 12:00
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2021/02/24 12:00
当社および国内連結子会社については、建物および機械装置は主として定額法、その他の有形固定資産は主として定率法を採用しております。在外子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2021/02/24 12:00
建物、機械及び装置は定額法、その他の有形固定資産は主として定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社については、建物および機械装置は主として定額法、その他の有形固定資産は主として定率法を採用しております。在外子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~14年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/02/24 12:00