原材料
連結
- 2015年3月31日
- 173億8100万
- 2016年3月31日 +8.16%
- 187億9900万
個別
- 2015年3月31日
- 15億5100万
- 2016年3月31日 +11.86%
- 17億3500万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (6) 原材料費、物流費等のコスト2016/06/29 13:02
外部からさまざまな原材料等の調達を行っており、在庫量の最適化、安定した資材調達先の確保と調達価格の安定化をはかっておりますが、原材料等の価格上昇が経営成績及び財政状態等に悪影響を及ぼす可能性があります。
(7) 海外進出に潜在するリスク - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2016/06/29 13:02
4.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。資産の種類 内容及び金額(百万円) 建物 浜松工場原材料棟改修工事等 372 軽井沢工場空調改修工事等 90 3M法電波暗室 70
資産の種類 内容及び金額(百万円) 建設仮勘定 計測機器生産設備 241 浜松工場原材料棟改修工事等 228 軽井沢工場自社製機械 207 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- 計測機器、特殊モーター、特殊機器2016/06/29 13:02
・原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法に
より算定) - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 転換社債型新株予約権付社債は、M&Aに要する投資資金の調達を目的として発行したものであり、償還日は平成29年2月20日であります。2016/06/29 13:02
デリバティブ取引は、外貨建の営業債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジを目的とした先物為替予約取引、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジを目的とした金利スワップ取引及び原材料の売買契約に係る価格変動リスクのヘッジを目的とした銅価格スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前記の(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)「5.会計方針に関する事項(6)重要なヘッジ会計の方法」をご参照ください。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制