無形固定資産
連結
- 2017年11月30日
- 2023万
- 2018年11月30日 -12.23%
- 1775万
個別
- 2017年11月30日
- 1982万
- 2018年11月30日 -11.95%
- 1745万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ります。2019/02/28 10:02
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額38,028千円は、報告セグメントに配分していない全
社資産に係る設備投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△645,729千円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用です。全
社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額685,706千円は、主に管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額29,517千円は、報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であ
ります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7,042千円は、報告セグメントに配分していない全
社資産に係る設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2019/02/28 10:02 - #3 固定資産の減価償却の方法
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2019/02/28 10:02
定額法 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~17年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/02/28 10:02