有価証券報告書-第121期(令和1年12月1日-令和2年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～17年
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。