有価証券報告書-第115期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置 6～12年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。