- 6395
- 2026/10/09
- 時価
- 1689億円
- PER 予
- 11.81倍
- 2010年以降
- 赤字-75.27倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.52-2.12倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.61%
- ROE 予
- 6.44%
- ROA 予
- 3.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
タダノ(6395)のリース資産(純額)の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 4億3300万
- 2010年3月31日 -18.24%
- 3億5400万
- 2011年3月31日 -13.28%
- 3億700万
- 2012年3月31日 +25.41%
- 3億8500万
- 2013年3月31日 -13.25%
- 3億3400万
- 2014年3月31日 +44.91%
- 4億8400万
- 2015年3月31日 +4.96%
- 5億800万
- 2016年3月31日 +5.12%
- 5億3400万
- 2017年3月31日 -7.87%
- 4億9200万
- 2018年3月31日 +9.35%
- 5億3800万
- 2019年3月31日 +3.72%
- 5億5800万
- 2020年3月31日 +114.52%
- 11億9700万
- 2021年3月31日 -13.87%
- 10億3100万
- 2022年3月31日 -1.36%
- 10億1700万
- 2022年12月31日 -31.37%
- 6億9800万
- 2023年12月31日 -31.66%
- 4億7700万
- 2024年12月31日 +49.27%
- 7億1200万
- 2025年12月31日 +68.96%
- 12億300万
個別
- 2009年3月31日
- 4億2800万
- 2010年3月31日 -17.99%
- 3億5100万
- 2011年3月31日 -17.95%
- 2億8800万
- 2012年3月31日 +11.81%
- 3億2200万
- 2013年3月31日 -11.18%
- 2億8600万
- 2014年3月31日 +48.25%
- 4億2400万
- 2015年3月31日 +6.6%
- 4億5200万
- 2016年3月31日 +4.87%
- 4億7400万
- 2017年3月31日 -10.76%
- 4億2300万
- 2018年3月31日 +11.82%
- 4億7300万
- 2019年3月31日 +5.71%
- 5億
- 2020年3月31日 +116.2%
- 10億8100万
- 2021年3月31日 -12.86%
- 9億4200万
- 2022年3月31日 +1.27%
- 9億5400万
- 2022年12月31日 -34.07%
- 6億2900万
- 2023年12月31日 -34.66%
- 4億1100万
- 2024年12月31日 +68.37%
- 6億9200万
- 2025年12月31日 +7.37%
- 7億4300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (単位:t)2026/03/18 9:21
また、当社グループの長期環境目標の一つである、カテゴリー11「販売した製品の使用」によるCO2排出量について、2019年度(基準値)と2025年度の数値は以下のとおりです。カテゴリー 2025年度(2025年12月期) 7 雇用者の通勤 1,294 8 リース資産(上流) ― 9 輸送、配送(下流) 8,980 12 販売した製品の廃棄 756 13 リース資産(下流) ― 14 フランチャイズ ―
SCOPE3(カテゴリー11) (単位:t) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2026/03/18 9:21
(1)リース資産の内容
主として、社有車(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/18 9:21
有形固定資産(リース資産を除く)
……定額法 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額及び減少額の重要なものは次のとおりであります。2026/03/18 9:21
2 土地の[ ]は内数で、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。建物の増加 生産設備関連 194 百万円 土地の増加 香西工場関連 809 百万円 リース資産の増加 ICT設備関連 242 百万円 リース資産の減少 ICT設備関連 129 百万円 特許権の増加 開発関連特許権等 182 百万円
3 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2026/03/18 9:21
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
……定額法