建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び車両運搬具 4～22年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェアについては市場販売目的のものは原則3年以内の見込販売数量等に基づく償却額と原則3年以内の残存有効期間に基づく均等配分額を比較しいずれか大きい額を計上し、自社利用のものについては原則として社内における利用可能期間(5年以内)による定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 13:16

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物		16,073千円		12,005千円
機械装置及び運搬具		2,295		1,042

2016/06/28 13:16

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)工場財団

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	126,781千円	115,525千円
機械装置及び運搬具	0	0

(2)その他

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	132,350千円	140,345千円
土地	377,184	377,184

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/28 13:16

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.建物及び土地については、取得価額から次のとおり圧縮記帳額を控除しております。

建物	期首残高及び期末残高とも		199,833千円
土地	期首残高及び期末残高とも		165,245

2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

2016/06/28 13:16

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェアについては市場販売目的のものは原則3年以内の見込販売数量等に基づく償却額と原則3年以内の残存有効期間に基づく均等配分額を比較しいずれか大きい額を計上し、自社利用のものについては原則として社内における利用可能期間(5年以内)による定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 13:16