フジテック（6406）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 12億5700万
2010年9月30日: -3億7300万
2010年12月31日: -2100万
2011年3月31日: 47億6400万
2011年6月30日 -74.87%: 11億9700万
2011年9月30日 +9.52%: 13億1100万
2011年12月31日 -68.8%: 4億900万
2012年3月31日 +439.36%: 22億600万
2012年6月30日 +32.82%: 29億3000万
2012年9月30日 +2.15%: 29億9300万
2012年12月31日 +222.65%: 96億5700万
2013年3月31日 +24.71%: 120億4300万
2013年6月30日 -58.82%: 49億5900万
2013年9月30日 +97.34%: 97億8600万
2013年12月31日 +36.54%: 133億6200万
2014年3月31日 +45.56%: 194億5000万
2014年6月30日 -97.22%: 5億4100万
2014年9月30日 +331.98%: 23億3700万
2014年12月31日 +440.48%: 126億3100万
2015年3月31日 +53.14%: 193億4300万
2015年6月30日 -86.48%: 26億1500万
2015年9月30日 +145.77%: 64億2700万
2015年12月31日 +1.68%: 65億3500万
2016年3月31日 -0.03%: 65億3300万
2016年6月30日: -48億2600万
2016年9月30日 -8.81%: -52億5100万
2016年12月31日: 40億7800万
2017年3月31日 +60.13%: 65億3000万
2017年6月30日 -97.86%: 1億4000万
2017年9月30日 +999.99%: 40億4200万
2017年12月31日 +123.58%: 90億3700万
2018年3月31日 +20.69%: 109億700万
2018年6月30日: -19億1500万
2018年9月30日: 14億6000万
2018年12月31日 +168.9%: 39億2600万
2019年3月31日 +41.54%: 55億5700万
2019年6月30日 -57.48%: 23億6300万
2019年9月30日 +33.9%: 31億6400万
2019年12月31日 +79.08%: 56億6600万
2020年3月31日 +55.14%: 87億9000万
2020年6月30日 -97.43%: 2億2600万
2020年9月30日 +999.99%: 27億8000万
2020年12月31日 +167.99%: 74億5000万
2021年3月31日 +47.69%: 110億300万
2021年6月30日 -19.29%: 88億8100万
2021年9月30日 +58.21%: 140億5100万
2021年12月31日 +27.72%: 179億4600万
2022年3月31日 +21.95%: 218億8500万
2022年6月30日 -40.89%: 129億3600万
2022年9月30日 +49.98%: 194億200万
2022年12月31日 +10.84%: 215億600万
2023年3月31日 -11.62%: 190億700万
2023年6月30日 -68.91%: 59億900万
2023年9月30日 +177.68%: 164億800万
2023年12月31日 +68.03%: 275億7000万
2024年3月31日 +0.11%: 276億100万
2024年6月30日 -58.29%: 115億1100万
2024年9月30日 +38.8%: 159億7700万
2024年12月31日 -0.38%: 159億1700万
2025年3月31日 +36.4%: 217億1000万
2025年6月30日: -13億4200万
2025年9月30日: 32億1700万
2025年12月31日 +236.37%: 108億2100万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額 (単位:百万円)

2025/06/27 15:03
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額 (単位:百万円)

2025/06/27 15:03
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計基準等の適用が連結財務諸表および1株当たり情報に及ぼす影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:03
#4 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しています。
未認識数理計算上の差異および未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
なお、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債および退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しています。
2025/06/27 15:03