フジテック(6406)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 36億5500万
- 2015年3月31日 +44.49%
- 52億8100万
- 2015年6月30日 -11.34%
- 46億8200万
- 2015年9月30日 -14.57%
- 40億
- 2015年12月31日 +3.38%
- 41億3500万
- 2016年3月31日 -4.01%
- 39億6900万
- 2016年6月30日 -8.99%
- 36億1200万
- 2016年9月30日 +1.55%
- 36億6800万
- 2016年12月31日 +26.42%
- 46億3700万
- 2017年3月31日 -2.33%
- 45億2900万
- 2017年6月30日 -9.6%
- 40億9400万
- 2017年9月30日 +3.49%
- 42億3700万
- 2017年12月31日 +14.35%
- 48億4500万
- 2018年3月31日 -2.7%
- 47億1400万
- 2018年6月30日 -10.97%
- 41億9700万
- 2018年9月30日 +5.05%
- 44億900万
- 2018年12月31日 +13.84%
- 50億1900万
- 2019年3月31日 +7.31%
- 53億8600万
- 2019年6月30日 -3.49%
- 51億9800万
- 2019年9月30日 -6.77%
- 48億4600万
- 2019年12月31日 +14.57%
- 55億5200万
- 2020年3月31日 -3.22%
- 53億7300万
- 2020年6月30日 -19.26%
- 43億3800万
- 2020年9月30日 -11.46%
- 38億4100万
- 2020年12月31日 +18.17%
- 45億3900万
- 2021年3月31日 +4.3%
- 47億3400万
- 2021年6月30日 -22.79%
- 36億5500万
- 2021年9月30日 -17.7%
- 30億800万
- 2021年12月31日 +10.21%
- 33億1500万
- 2022年3月31日 -5.01%
- 31億4900万
- 2022年6月30日 +1.43%
- 31億9400万
- 2022年9月30日 +10.61%
- 35億3300万
- 2022年12月31日 +18.03%
- 41億7000万
- 2023年3月31日 -6.38%
- 39億400万
- 2023年6月30日 -7.4%
- 36億1500万
- 2023年9月30日 +9.79%
- 39億6900万
- 2023年12月31日 +6.78%
- 42億3800万
- 2024年3月31日 -2.88%
- 41億1600万
- 2024年6月30日 -2.79%
- 40億100万
- 2024年9月30日 +5.45%
- 42億1900万
- 2024年12月31日 -8.3%
- 38億6900万
- 2025年3月31日 -9.72%
- 34億9300万
- 2025年6月30日 -4.9%
- 33億2200万
- 2025年9月30日 -4.61%
- 31億6900万
- 2025年12月31日 +10.32%
- 34億9600万
個別
- 2015年3月31日
- 52億8100万
- 2016年3月31日 -24.84%
- 39億6900万
- 2017年3月31日 +14.11%
- 45億2900万
- 2018年3月31日 +4.08%
- 47億1400万
- 2019年3月31日 +14.26%
- 53億8600万
- 2020年3月31日 -0.24%
- 53億7300万
- 2021年3月31日 -11.89%
- 47億3400万
- 2022年3月31日 -33.48%
- 31億4900万
- 2023年3月31日 +23.98%
- 39億400万
- 2024年3月31日 +5.43%
- 41億1600万
- 2025年3月31日 -15.14%
- 34億9300万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に時価を把握し、取引先との関係を勘案して保有状況を継続的に見直しています。2025/06/27 15:03
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されていますが、恒常的に同じ外貨建ての売掛金残高の範囲内にあります。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものです。