#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)…定率法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車両運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～16年
(少額減価償却資産)
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却を行っています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2022/06/30 14:10
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
2022/06/30 14:10
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
2022/06/30 14:10
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用していますが、一部の在外連結子会社は定額法を採用しています。
ただし、当社では、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2022/06/30 14:10