トリニティ工業（6382）の電子記録債務の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2016年3月31日: 6億3927万
2016年9月30日 +385.2%: 31億177万
2016年12月31日 +3.57%: 32億1237万
2017年3月31日 +48.3%: 47億6390万
2017年6月30日 +40.34%: 66億8564万
2017年9月30日 -10.23%: 60億148万
2017年12月31日 -25.08%: 44億9613万
2018年3月31日 -7.05%: 41億7906万
2018年6月30日 -11.54%: 36億9684万
2018年9月30日 -15.47%: 31億2507万
2018年12月31日 +20.68%: 37億7129万
2019年3月31日 -0.44%: 37億5459万
2019年6月30日 +45.45%: 54億6092万
2019年9月30日 -9.88%: 49億2118万
2019年12月31日 -7.44%: 45億5516万
2020年3月31日 -22.64%: 35億2387万
2020年6月30日 +19.62%: 42億1510万
2020年9月30日 +0.97%: 42億5589万
2020年12月31日 +4.47%: 44億4599万
2021年3月31日 -4.29%: 42億5515万
2021年6月30日 -21.18%: 33億5385万
2021年9月30日 +5.26%: 35億3032万
2021年12月31日 +2.07%: 36億325万
2022年3月31日 -4.89%: 34億2709万
2022年6月30日 -0.83%: 33億9866万
2022年9月30日 -12.6%: 29億7057万
2022年12月31日 -10.13%: 26億6966万
2023年3月31日 +17.36%: 31億3324万
2023年6月30日 +11.98%: 35億869万
2023年9月30日 -3.88%: 33億7271万
2023年12月31日 +10.4%: 37億2352万
2024年3月31日 +16.86%: 43億5131万
2024年6月30日 -35.63%: 28億86万
2024年9月30日 -86.56%: 3億7656万
2024年12月31日 +105.9%: 7億7534万
2025年3月31日 +3.76%: 8億448万
2025年6月30日 +66.94%: 13億4298万
2025年9月30日 -37.02%: 8億4585万
2025年12月31日 +14.33%: 9億6706万
2026年3月31日 -29.79%: 6億7897万

個別

2016年3月31日: 6億3927万
2017年3月31日 +645.2%: 47億6390万
2018年3月31日 -13.12%: 41億3882万
2019年3月31日 -10.59%: 37億39万
2020年3月31日 -5.37%: 35億155万
2021年3月31日 +20.42%: 42億1642万
2022年3月31日 -19.34%: 34億111万
2023年3月31日 -9.45%: 30億7974万
2024年3月31日 +36.89%: 42億1590万
2025年3月31日 -82.17%: 7億5183万
2026年3月31日 -16.26%: 6億2955万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (負債)
流動負債は、前連結会計年度末に比べて12.8%減少し、69億6千6百万円となりました。これは主に、契約負債が2億4千7百万円増加した一方、支払手形及び買掛金が10億8千9百万円減少、電子記録債務が1億2千5百万円減少したことによります。
固定負債は、前連結会計年度末に比べて20.5%増加し、19億1千6百万円となりました。これは主に、繰延税金負債が2億4千5百万円増加、退職給付に係る負債が7千9百万円増加したことによります。
2026/06/18 15:05
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 営業債権である受取手形、売掛金及び契約資産、電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。投資有価証券である株式は、主に業務上の関係を要する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、ほとんど1年以内の支払期日であります。
デリバティブ取引は、外貨建の営業債権・債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引を行っております。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ会計の方針、ヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ会計の方法、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の[連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項]「4会計方針に関する事項」に記載されている「(6)重要なヘッジ会計の方法」をご覧ください。
2026/06/18 15:05