建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 6～50年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)長期前払費用
定額法2018/06/27 10:05

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前事業年度(平成29年3月31日)		当事業年度(平成30年3月31日)
投資有価証券	459,452千円	( -千円)	594,112千円	( -千円)
建物	618,102	( 618,102 )	-	( - )
機械及び装置	0	( 0 )	-	( - )

担保付債務は、次のとおりです。

2018/06/27 10:05