有価証券報告書-第84期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 6～50年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)長期前払費用
定額法