建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用
均等償却しております。2015/06/29 9:15

#2 固定資産売却益の注記

※2.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
車両運搬具(売却)	1,455千円	384千円
建物及び土地(売却)	-千円	21,745千円
計	1,455千円	22,130千円

2015/06/29 9:15

#3 固定資産除売却損の注記

※3.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物(除却)	36千円	-千円
機械及び装置(除却)	526千円	171千円

2015/06/29 9:15

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額のうち主な内容は次のとおりであります。
建物
営業用倉庫 32,179千円

2015/06/29 9:15