- 6409
- 2023/01/25
- 時価
- 573億円
- PER 予
- 11.21倍
- 2010年以降
- 4.99-141.91倍
(2010-2022年) - PBR
- 1.35倍
- 2010年以降
- 0.42-2.21倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 12.08%
- ROA 予
- 6.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
キトー(6409)の返品調整引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2800万
- 2009年3月31日 -17.86%
- 2300万
- 2010年3月31日 -30.43%
- 1600万
- 2011年3月31日 +18.75%
- 1900万
- 2012年3月31日 +42.11%
- 2700万
- 2013年3月31日 -29.63%
- 1900万
- 2014年3月31日 +36.84%
- 2600万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 4億200万
- 2016年3月31日 -25.37%
- 3億
- 2017年3月31日 +3%
- 3億900万
- 2018年3月31日 -6.15%
- 2億9000万
- 2019年3月31日 +6.21%
- 3億800万
- 2020年3月31日 +21.1%
- 3億7300万
- 2021年3月31日 +7.51%
- 4億100万
個別
- 2008年3月31日
- 300万
- 2009年3月31日 -66.67%
- 100万
- 2010年3月31日 ±0%
- 100万
- 2011年3月31日 +100%
- 200万
- 2012年3月31日 ±0%
- 200万
- 2013年3月31日 -50%
- 100万
- 2014年3月31日 +100%
- 200万
- 2015年3月31日 ±0%
- 200万
- 2016年3月31日 ±0%
- 200万
- 2017年3月31日 -50%
- 100万
- 2018年3月31日 -100%
- 0
- 2019年3月31日
- 0
- 2020年3月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 返品調整引当金
将来の返品による損失に備えるため、過去の返品実績及び売上総利益率に基づき計算された将来の返品見込損失額のうち、当連結会計年度の負担額を計上しております。2022/06/22 10:31 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/22 10:31
(注) 引当金計上の理由及び金額の算出方法は、「重要な会計方針」に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 製品保証引当金 65 36 65 36 返品調整引当金 0 ─ 0 ─ - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2022/06/22 10:31
前連結会計年度において独立掲記しておりました「返品調整引当金」は、表示科目の見直しを行った結果、当連結会計年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「返品調整引当金」95百万円及び繰延税金資産の「その他」435百万円は、繰延税金資産の「その他」530百万円として組替えております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 商品・製品・原材料
総平均法による原価法
② 仕掛品
個別法による原価法
③ 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/06/22 10:31