販売費及び一般管理費
連結
- 2008年3月31日
- 84億5100万
- 2009年3月31日 -5.77%
- 79億6300万
- 2010年3月31日 -13.75%
- 68億6800万
- 2011年3月31日 +9.89%
- 75億4700万
- 2012年3月31日 +11.63%
- 84億2500万
- 2013年3月31日 +9.21%
- 92億100万
- 2014年3月31日 +18.43%
- 108億9700万
- 2015年3月31日 +23.24%
- 134億2900万
- 2016年3月31日 +12.35%
- 150億8700万
- 2017年3月31日 -2.17%
- 147億5900万
- 2018年3月31日 +2.87%
- 151億8200万
- 2019年3月31日 +6.26%
- 161億3200万
- 2020年3月31日 +2.31%
- 165億500万
- 2021年3月31日 -13.57%
- 142億6600万
- 2022年3月31日 +15.98%
- 165億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 54億8400万
- 2009年3月31日 -5.23%
- 51億9700万
- 2010年3月31日 -17.88%
- 42億6800万
- 2011年3月31日 +6.21%
- 45億3300万
- 2012年3月31日 +7.65%
- 48億8000万
- 2013年3月31日 +6%
- 51億7300万
- 2014年3月31日 +10.81%
- 57億3200万
- 2015年3月31日 +13.47%
- 65億400万
- 2016年3月31日 +9.76%
- 71億3900万
- 2017年3月31日 +3.21%
- 73億6800万
- 2018年3月31日 -3.35%
- 71億2100万
- 2019年3月31日 +5.6%
- 75億2000万
- 2020年3月31日 -0.92%
- 74億5100万
- 2021年3月31日 -17.03%
- 61億8200万
- 2022年3月31日 +12.63%
- 69億6300万
有報情報
- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表（連結）
- 1.費用計上額及び科目名2022/06/22 10:31
2.権利不行使による失効により利益として計上した金額前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 販売費及び一般管理費の株式報酬費用 6百万円 0百万円
- #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2022/06/22 10:31
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- なお、収益認識に関する会計基準の適用指針第98項に定める代替的な取扱いを適用し、製品の国内の販売において、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。2022/06/22 10:31
また、従来は特約店・代理店に対し販売促進費等を支払う場合に販売費及び一般管理費として計上しておりましたが、一定期間における販売促進費等の見積金額は、顧客に支払われる対価として、取引価格の算定にあたって減額しております。
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② 資金需要2022/06/22 10:31
当社グループの資金需要のうち主なものは、製品製造のための材料及び部品の購入のほか、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用によるものであります。営業費用の主なものは人件費及び広告費等のマーケティング費用であります。
③ 研究開発費 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結損益計算書関係)2022/06/22 10:31
前連結会計年度において、「販売費」及び「一般管理費」と区分掲記しておりましたが、連結損益計算書の一貫性及び明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)