商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億6100万
- 2010年3月31日 -13.04%
- 1億4000万
- 2011年3月31日 ±0%
- 1億4000万
- 2012年3月31日 +35%
- 1億8900万
- 2013年3月31日 +32.28%
- 2億5000万
- 2014年3月31日 +83.6%
- 4億5900万
- 2015年3月31日 -45.97%
- 2億4800万
- 2016年3月31日 +7.26%
- 2億6600万
- 2017年3月31日 +2.63%
- 2億7300万
- 2018年3月31日 -16.48%
- 2億2800万
- 2019年3月31日 -4.82%
- 2億1700万
- 2020年3月31日 +21.66%
- 2億6400万
- 2021年3月31日 -9.47%
- 2億3900万
- 2022年3月31日 +17.57%
- 2億8100万
- 2023年3月31日 +8.19%
- 3億400万
個別
- 2009年3月31日
- 1億6100万
- 2010年3月31日 -13.04%
- 1億4000万
- 2011年3月31日 ±0%
- 1億4000万
- 2012年3月31日 +10%
- 1億5400万
- 2013年3月31日 +24.68%
- 1億9200万
- 2014年3月31日 +66.15%
- 3億1900万
- 2015年3月31日 -59.87%
- 1億2800万
- 2016年3月31日 +9.38%
- 1億4000万
- 2017年3月31日 -9.29%
- 1億2700万
- 2018年3月31日 -4.72%
- 1億2100万
- 2019年3月31日 +10.74%
- 1億3400万
- 2020年3月31日 +6.72%
- 1億4300万
- 2021年3月31日 -5.59%
- 1億3500万
- 2022年3月31日 +6.67%
- 1億4400万
- 2023年3月31日 +8.33%
- 1億5600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2023/06/28 16:03
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法によっております。 - #2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記（連結）
- ※5 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。2023/06/28 16:03
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 商品及び製品 0百万円 1百万円 仕掛品 518 188 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2023/06/28 16:03
① 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法によっております。