- 6363
- 2026/08/28
- 時価
- 874億円
- PER 予
- 11.36倍
- 2010年以降
- 赤字-89.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.45-2.13倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.22%
- ROE 予
- 11.52%
- ROA 予
- 5.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 216億7500万
- 2020年3月31日 -4.42%
- 207億1700万
個別
- 2019年3月31日
- 199億6400万
- 2020年3月31日 -4.66%
- 190億3300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度に、販売実績の総販売実績に対する割合が100分の10以上の相手先がないため記載を省略しております。2020/06/26 15:40
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- これに伴い、過去にIAS第17号を適用してオペレーティング・リースに分類した借手としてのリースについては、適用開始日に使用権資産及びリース債務を認識するとともに、投資その他の資産のその他に含めていた一部の資産については使用権資産への振替を行っております。2020/06/26 15:40
その結果、当該会計基準の適用に伴い、当連結会計年度の連結貸借対照表において固定資産の有形固定資産が503百万円、流動負債のその他が100百万円、固定負債のその他が166百万円それぞれ増加し、無形固定資産が166百万円減少しております。
なお、当連結会計年度の損益に及ぼす影響は軽微であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2020/06/26 15:40
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
(注)新本社工場・ビル建替に伴う解体工事に係る費用であります。なお、耐用年数を解体予定年月まで繰り上げており、除却損は発生しておりません。2020/06/26 15:40前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)第5鋳造工場解体工事 -百万円 128百万円 計 - 128 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2020/06/26 15:40
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金の受入れにより圧縮記帳を行い、連結貸借対照表計上額から控除した額は次のとおりであります。2020/06/26 15:40
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 機械装置及び運搬具 863百万円 863百万円 無形固定資産 11 11 計 875 875 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/26 15:40
(単位:百万円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/06/26 15:40
投資活動による資金の減少は1,976百万円(前連結会計年度は1,438百万円の減少)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出2,242百万円(前連結会計年度は1,558百万円の支出)及び無形固定資産の取得による支出226百万円(前連結会計年度は69百万円の支出)などの資金の減少があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 製造原価明細書(連結)
- (脚注)2020/06/26 15:40
前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) ※1 「労務費」には退職給付費用176百万円、賞与引当金繰入額428百万円、「経費」には減価償却費981百万円、外注加工費972百万円、据付工事費3,048百万円がそれぞれ含まれております。 ※1 「労務費」には退職給付費用89百万円、賞与引当金繰入額430百万円、「経費」には減価償却費987百万円、外注加工費1,251百万円、据付工事費3,994百万円がそれぞれ含まれております。 ※2 「他勘定振替高」の内訳は固定資産振替高586百万円及びその他20百万円であります。 ※2 「他勘定振替高」の内訳は固定資産振替高408百万円及びその他32百万円であります。 3 原価計算方法個別原価計算方法を採用しております。 3 原価計算方法個別原価計算方法を採用しております。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/26 15:40
① 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法によっております。2020/06/26 15:40
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)