- 6363
- 2026/08/28
- 時価
- 874億円
- PER 予
- 11.36倍
- 2010年以降
- 赤字-89.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.45-2.13倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.22%
- ROE 予
- 11.52%
- ROA 予
- 5.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 286億300万
- 2023年3月31日 +0.52%
- 287億5300万
個別
- 2022年3月31日
- 252億1000万
- 2023年3月31日 +0.96%
- 254億5100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2023/07/31 9:48
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/07/31 9:48
① 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。 - #3 固定資産処分損の注記(連結)
- 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
(注)本社工場・ビル建替に伴う解体工事に係る費用であります。なお、耐用年数を解体予定年月まで繰り上げており、除却損は発生しておりません。2023/07/31 9:48前連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)当連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)旧本社ビル解体工事 168百万円 -百万円 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2023/07/31 9:48
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金の受入れにより圧縮記帳を行い、連結貸借対照表計上額から控除した額は次のとおりであります。2023/07/31 9:48
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 863百万円 863百万円 無形固定資産 11 11 計 875 875 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/07/31 9:48
(単位:百万円) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/07/31 9:48
投資活動による資金の減少は1,277百万円(前連結会計年度は4,849百万円の減少)となりました。これは、定期預金の預入による支出225百万円(前連結会計年度は32百万円の支出)及び有形固定資産の取得による支出839百万円(前連結会計年度は3,322百万円の支出)などの資金の減少があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 製造原価明細書(連結)
- (脚注)2023/07/31 9:48
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) ※1 「労務費」には退職給付費用68百万円、賞与引当金繰入額512百万円、「経費」には減価償却費737百万円、外注加工費1,585百万円、据付工事費4,223百万円がそれぞれ含まれております。 ※1 「労務費」には退職給付費用62百万円、賞与引当金繰入額497百万円、「経費」には減価償却費860百万円、外注加工費2,154百万円、据付工事費4,630百万円がそれぞれ含まれております。 ※2 「他勘定振替高」の内訳は固定資産振替高990百万円及びその他24百万円であります。 ※2 「他勘定振替高」の内訳は固定資産振替高412百万円及びその他36百万円であります。 3 原価計算方法個別原価計算方法を採用しております。 3 原価計算方法個別原価計算方法を採用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法によっております。2023/07/31 9:48
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)