- 6271
- 2022/02/10
- 時価
- 436億円
- PER 予
- 41.46倍
- 2010年以降
- 赤字-140.41倍
(2010-2021年) - PBR
- 0.98倍
- 2010年以降
- 0.38-1.01倍
(2010-2021年) - 配当 予
- 0.8%
- ROE 予
- 2.36%
- ROA 予
- 2.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2018年3月31日
- 2100万
- 2019年3月31日 +33.33%
- 2800万
個別
- 2018年3月31日
- 2100万
- 2019年3月31日 +33.33%
- 2800万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。2019/06/18 15:33 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
製品・仕掛品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/18 15:33