構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 4億7600万
- 2019年3月31日 -9.45%
- 4億3100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定及び無形固定資産は含まれておりません。2019/06/18 15:33
4.建物及び構築物の[ ]内は賃貸中のもので内書で示しております。
5.従業員数の( )内は平均臨時雇用者数を外書で示しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3~50年
機械及び装置 5~12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/18 15:33 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2019/06/18 15:33
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 5 2 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2019/06/18 15:33
当社グループは遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 愛知県安城市 遊休資産 機械装置,建物及び構築物
事業の用に供していない遊休資産のうち、売却及び廃却の意思決定をしたことに伴い、売却可能な資産グループは回収可能価額まで減額し、廃却予定の資産グループは帳簿価額の全額を減額し、当該減少額を減損損失(27百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、機械装置24百万円、建物2百万円及び構築物0百万円であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法2019/06/18 15:33
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/18 15:33
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/18 15:33