有価証券報告書-第106期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△83百万円は、「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」△3百万円、「その他」△80百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券売却損益(△は益)」に含めていた「親会社株式売却損益(△は益)」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資有価証券売却損益(△は益)」△240百万円は、「親会社株式売却損益(△は益)」△0百万円、「投資有価証券売却損益(△は益)」△240百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△83百万円は、「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」△3百万円、「その他」△80百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券売却損益(△は益)」に含めていた「親会社株式売却損益(△は益)」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資有価証券売却損益(△は益)」△240百万円は、「親会社株式売却損益(△は益)」△0百万円、「投資有価証券売却損益(△は益)」△240百万円として組み替えております。