有価証券報告書-第106期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条の第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1条第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「事業保険積立金」及び「長期預金」と「流動負債」の「未払消費税等」、「前受金」及び「預り金」は、資産総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「事業保険積立金」1,685百万円及び「長期預金」1,000百万円は、「その他」として組み替え、「流動負債」の「未払消費税等」62百万円、「前受金」1百万円及び「預り金」39百万円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」、「役員報酬」、「従業員賞与」、「退職給付費用」、「福利厚生費」、「租税公課」及び「賃借料」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」136百万円、「役員報酬」131百万円、「従業員賞与」205百万円、「退職給付費用」34百万円、「福利厚生費」161百万円、「租税公課」61百万円及び「賃借料」19百万円は、「その他」として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条の第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1条第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「事業保険積立金」及び「長期預金」と「流動負債」の「未払消費税等」、「前受金」及び「預り金」は、資産総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「事業保険積立金」1,685百万円及び「長期預金」1,000百万円は、「その他」として組み替え、「流動負債」の「未払消費税等」62百万円、「前受金」1百万円及び「預り金」39百万円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」、「役員報酬」、「従業員賞与」、「退職給付費用」、「福利厚生費」、「租税公課」及び「賃借料」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」136百万円、「役員報酬」131百万円、「従業員賞与」205百万円、「退職給付費用」34百万円、「福利厚生費」161百万円、「租税公課」61百万円及び「賃借料」19百万円は、「その他」として組み替えております。