オイレス工業（6282）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億6900万
2010年9月30日 +60.77%: 7億5400万
2010年12月31日 +215.78%: 23億8100万
2011年3月31日 +33.18%: 31億7100万
2011年6月30日 -73.42%: 8億4300万
2011年9月30日 +29.89%: 10億9500万
2011年12月31日 +14.52%: 12億5400万
2012年3月31日 +103.51%: 25億5200万
2012年6月30日 -52.27%: 12億1800万
2012年9月30日 +25.78%: 15億3200万
2012年12月31日 +87.92%: 28億7900万
2013年3月31日 +66.24%: 47億8600万
2013年6月30日 -57.42%: 20億3800万
2013年9月30日 +80.03%: 36億6900万
2013年12月31日 +38.76%: 50億9100万
2014年3月31日 +34.92%: 68億6900万
2014年6月30日 -87.48%: 8億6000万
2014年9月30日 +120.58%: 18億9700万
2014年12月31日 +136.06%: 44億7800万
2015年3月31日 +65.59%: 74億1500万
2015年6月30日 -86.38%: 10億1000万
2015年9月30日 +21.68%: 12億2900万
2015年12月31日 +78.52%: 21億9400万
2016年3月31日 -2.1%: 21億4800万
2016年6月30日: -3億2400万
2016年9月30日 -122.22%: -7億2000万
2016年12月31日: 10億8800万
2017年3月31日 -4.14%: 10億4300万
2017年6月30日 -35.38%: 6億7400万
2017年9月30日 +206.08%: 20億6300万
2017年12月31日 +92.24%: 39億6600万
2018年3月31日 +28.92%: 51億1300万
2018年6月30日 -94.03%: 3億500万
2018年9月30日 +267.54%: 11億2100万
2018年12月31日 +58.61%: 17億7800万
2019年3月31日 +39.88%: 24億8700万
2019年6月30日 -67.71%: 8億300万
2019年9月30日 +61.02%: 12億9300万
2019年12月31日 +95.9%: 25億3300万
2020年3月31日 -3.71%: 24億3900万
2020年6月30日: -4億8500万
2020年9月30日: 2億7200万
2020年12月31日 +489.34%: 16億300万
2021年3月31日 +101%: 32億2200万
2021年6月30日 -45.28%: 17億6300万
2021年9月30日 +81.96%: 32億800万
2021年12月31日 +27.99%: 41億600万
2022年3月31日 +40.4%: 57億6500万
2022年6月30日 -68.1%: 18億3900万
2022年9月30日 +100.87%: 36億9400万
2022年12月31日 +43.64%: 53億600万
2023年3月31日 +5.05%: 55億7400万
2023年6月30日 -67.53%: 18億1000万
2023年9月30日 +122.43%: 40億2600万
2023年12月31日 +47.34%: 59億3200万
2024年3月31日 +37.36%: 81億4800万
2024年6月30日 -73.44%: 21億6400万
2024年9月30日 +111.04%: 45億6700万
2024年12月31日 +18.68%: 54億2000万
2025年3月31日 +40.39%: 76億900万
2025年9月30日 -68.96%: 23億6200万
2025年12月31日 +98.05%: 46億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 14:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/26 14:33
#3 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用は10年による定額法により償却しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/26 14:33