建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額の内「その他」は、工具器具及び備品、ソフトウエア、リース資産、建設仮勘定、ソフトウエア仮勘定の合計であります。なお、金額には消費税等を含んでおりません。
2.土地及び建物の一部を賃借しております。土地の面積については、[ ]で外書で表示しております。
(2)国内子会社

2014/07/16 16:40

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/16 16:40

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	917千円	建物	-千円
構築物	699	構築物	-

2014/07/16 16:40

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は22,526百万円となり、前連結会計年度末23,716百万円から1,189百万円の減少となりました。主な内訳は、現金及び預金7,456百万円、売上債権7,985百万円及びたな卸資産3,477百万円であります。主な減少要因は、現金預金871百万円や売上債権981百万円及びたな卸資産759百万円の減少であります。
固定資産は32,602百万円となり、前連結会計年度末26,941百万円から5,661百万円の増加となりました。主な内訳は、建物及び構築物7,987百万円、機械装置及び運搬具2,038百万円及び投資有価証券18,201百万円であります。主な増加要因は、投資有価証券4,932百万円の増加であります。
(負債)

2014/07/16 16:40

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/07/16 16:40

#6 関係会社に対する売上高の注記

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	917千円	-千円
構築物	699	-

2014/07/16 16:40