日阪製作所(6247)の建物の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 83億4169万
- 2013年3月31日 -3.03%
- 80億8865万
- 2014年3月31日 -2.76%
- 78億6527万
- 2015年3月31日 -1.37%
- 77億5740万
- 2016年3月31日 -10.29%
- 69億5926万
- 2017年3月31日 -3.15%
- 67億4005万
- 2018年3月31日 -4.79%
- 64億1687万
- 2019年3月31日 +1.75%
- 65億2900万
- 2020年3月31日 +1.19%
- 66億700万
- 2021年3月31日 -4.89%
- 62億8400万
- 2022年3月31日 -5.63%
- 59億3000万
- 2023年3月31日 -5.89%
- 55億8100万
- 2024年3月31日 +133.08%
- 130億800万
- 2025年3月31日 -2.71%
- 126億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 115億6293万
- 2009年3月31日 -4.73%
- 110億1604万
- 2010年3月31日 -11.83%
- 97億1256万
- 2011年3月31日 -7.47%
- 89億8680万
- 2012年3月31日 -7.18%
- 83億4169万
- 2013年3月31日 -6.62%
- 77億8962万
- 2014年3月31日 -5.93%
- 73億2788万
- 2015年3月31日 -6.54%
- 68億4874万
- 2016年3月31日 -4.05%
- 65億7158万
- 2017年3月31日 -4.9%
- 62億4951万
- 2018年3月31日 -5.61%
- 58億9910万
- 2019年3月31日 +2.3%
- 60億3478万
- 2020年3月31日 +0.29%
- 60億5200万
- 2021年3月31日 -4.81%
- 57億6100万
- 2022年3月31日 -6.75%
- 53億7200万
- 2023年3月31日 -6.48%
- 50億2400万
- 2024年3月31日 +147.71%
- 124億4500万
- 2025年3月31日 -2.87%
- 120億8800万
- 2026年3月31日 +16.89%
- 141億3000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額の内「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定等の合計であります。2026/06/25 11:17
2.土地及び建物の一部を賃借しております。土地の面積については、[ ]で外書で表示しております。
3.青梅事業所において賃貸資産として表示しております建物及び構築物、土地の一部等は、連結子会社である㈱日阪プロダクツに賃貸しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 11:17
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 3年~17年 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/25 11:17
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 17百万円 機械及び装置 3 - - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 11:17
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 3百万円 機械及び装置 3 9 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2026/06/25 11:17
建物 熱交東棟改修工事 2,782百万円 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は35,832百万円となり、前連結会計年度末38,651百万円から2,819百万円の減少となりました。主な内訳は、現金及び預金12,009百万円、売上債権11,711百万円及び棚卸資産11,642百万円であります。主な減少要因は、棚卸資産1,745百万円であります。2026/06/25 11:17
固定資産は47,250百万円となり、前連結会計年度末44,045百万円から3,205百万円の増加となりました。主な内訳は、建物及び構築物15,209百万円、土地6,571百万円及び投資有価証券15,239百万円であります。主な増加要因は、投資有価証券2,851百万円であります。
(負債) - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (資産除去債務関係)2026/06/25 11:17
当社グループは、一部の賃借資産及び建物について、賃貸借契約及び法令に基づく原状回復義務等を有しておりますが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、将来移転する予定もないこと、また、建物の撤去時期が明確でなく、将来解体する予定もないことから、資産除去債務を合理的に見積ることができません。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 11:17
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 3~17年