以上の結果、当社グループの内部取引消去後の受注高は、熱交換器事業の海外案件が円高やエネルギー価格の下落等により減少したものの、生活産業機器事業において食品・医薬・染色機器関連の3部門が堅調に推移したこと及び国内子会社での大口案件が寄与し、前年同期から2.0%増加の13,224百万円となりました。
売上高に関しましては、生活産業機器事業での大口レトルト案件の計上により食品機器部門が堅調に推移したものの、バルブ事業が前年同期比で横ばいとなったことや熱交換器及び医薬機器において大口案件の計上が少なかったこと、また、その他事業の売上減少などもあり、前年同期から8.0%減少の11,756百万円となりました。
利益に関しましては、メンテナンス関連の増加や原価低減等により熱交換器事業で利益率改善が見られたものの、売上の減少や退職給付費用の増加等が影響し、営業利益は前年同期から41.0%減少の419百万円、経常利益は円高による為替差損が大きく影響し、同62.0%減少の311百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、有価証券売却益を計上したこともあり、前年同期から154.0%増加の1,175百万円となりました。
2016/11/14 14:43
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