要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
在外子会社では利用可能期間を見積った定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
主として定額法を採用しております。2025/06/27 12:52

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち、東洋クラッチ株式会社の吸収合併に伴う以下の増加が含まれております。

建物		178百万円
建設仮勘定		419百万円
ソフトウエア		21百万円
その他		3百万円

3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2025/06/27 12:52

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産

2025/06/27 12:52

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産

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