6408 小倉クラッチ

6408
2026/03/27
時価
75億円
PER 予
5.56倍
2010年以降
赤字-38.75倍
(2010-2025年)
PBR
0.41倍
2010年以降
0.15-0.83倍
(2010-2025年)
配当 予
2.07%
ROE 予
7.31%
ROA 予
2.89%
資料
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小倉クラッチ(6408)の構築物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
6900万
2009年3月31日 -10.14%
6200万
2010年3月31日 -12.9%
5400万
2011年3月31日 -11.11%
4800万
2012年3月31日 -12.5%
4200万
2013年3月31日 -2.38%
4100万
2014年3月31日 +17.07%
4800万
2015年3月31日 -6.25%
4500万
2016年3月31日 -6.67%
4200万
2017年3月31日 +7.14%
4500万
2018年3月31日 -6.67%
4200万
2019年3月31日 -11.9%
3700万
2020年3月31日 +5.41%
3900万
2021年3月31日 -5.13%
3700万
2022年3月31日 +5.41%
3900万
2023年3月31日 +17.95%
4600万
2024年3月31日 -2.17%
4500万
2025年3月31日 +2.22%
4600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~12年
在外子会社では利用可能期間を見積った定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
主として定額法を採用しております。2025/06/27 12:52
#2 担保に供している資産の注記(連結)
(1)担保提供資産
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物477百万円458百万円
土地7070
(2)担保資産に対する債務
2025/06/27 12:52
#3 有形固定資産等明細表(連結)
2.当期増加額のうち、東洋クラッチ株式会社の吸収合併に伴う以下の増加が含まれております。
建物178百万円
構築物0百万円
機械及び装置0百万円
3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
2025/06/27 12:52
#4 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
会社名場所用途種類減損損失(百万円)
小倉クラッチ㈱一般産業用事業 第一工場(群馬県桐生市)事業用資産建設仮勘定1
輸送機器用事業 赤堀工場(群馬県伊勢崎市)事業用資産土地・建物及び構築物・機械装置及び運搬具・建設仮勘定94
合計95
減損損失の算定にあたっては、当社グループでは原則として管理会計上の採算管理単位を基礎として固定資産のグルーピングを行っております。当社においては部門別にグルーピングを行っており、連結子会社については規模等を鑑み会社単位を基礎としてグルーピングを行っております。なお、遊休資産及び賃貸用資産等については物件毎に一つの資産グループとしております。
その結果、当社の赤堀工場(その他の部門)において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に93百万円計上しております。当該回収可能価額は正味売却価額により測定しており、その価額は鑑定評価額に基づき算定しております。
2025/06/27 12:52
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/27 12:52
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/27 12:52

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