#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/23 11:36
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は前連結会計年度末と比較して4億5千5百万円増加し35億4千8百万円となりました。主な内訳としては現金及び預金が1億6千5百万円の増加となったこと、大型案件の売上計上などがあったことなどから、受取手形及び売掛金が2億4千3百万円増加したことなどによります。
固定資産は前連結会計年度末と比較して9千3百万円増加し10億7千4百万円となりました。これは、日本ファーネス燃焼技術研究所設立による建物及び構築物、機械装置及び運搬具の増加であります。
② 負債の部
2014/06/23 11:36
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～14年
その他 3～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/23 11:36