建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用することとしております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～50年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産 (リース資産を除く)
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/08/29 9:14

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)有形固定資産の「当期増加額」のうち、主なものは以下のとおりであります。

(建物)	間仕切りカーテン	3,500千円
(工具、器具及び備品)	CAD用サーバ	5,887千円
	ハイスピードカメラシステム	5,185千円

2019/08/29 9:14

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用することとしております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/08/29 9:14