グローリー（6457）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 131億7300万
2009年3月31日 +5.65%: 139億1700万
2010年3月31日 +4.3%: 145億1600万
2011年3月31日 -9.22%: 131億7700万
2012年3月31日 -6.06%: 123億7800万
2013年3月31日 +3.47%: 128億800万
2014年3月31日 +2.51%: 131億3000万
2015年3月31日 -5.42%: 124億1900万
2016年3月31日 +17.59%: 146億400万
2017年3月31日 -1.5%: 143億8500万
2018年3月31日 -3.09%: 139億4100万
2019年3月31日 +4.33%: 145億4400万
2020年3月31日 -4.68%: 138億6400万
2021年3月31日 +2.67%: 142億3400万
2022年3月31日 +4.83%: 149億2100万
2023年3月31日 -2.27%: 145億8300万
2024年3月31日 +5.1%: 153億2700万
2025年3月31日 -1.98%: 150億2300万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）: (1) 借手
当社グループは、主に建物及び構築物(事務所、営業倉庫、車両、社宅及び社員寮等)、及び、機械装置及び運搬具等を賃借しております。契約期間終了後に一定期間の賃貸借契約を延長及び解約するオプションが含まれており、また契約期間内の賃料改訂条項が含まれている契約があります。
建物及び構築物に係る賃貸借契約には、解約不能期間終了の6ヶ月前から1年前まで当社グループが行使可能な延長オプションが付されているものがあります。事務所の賃貸借契約は借地借家法の適用対象であり、契約満了時に賃貸人が契約更新を拒否する正当な事由がない限り、当社グループは契約を更新することが可能です。契約更新の権利は当社グループだけが行使可能であり、貸手は行使できません。当社グループは、リース開始日に、契約更新の権利を行使することが合理的に確実であるか否かを評価します。当社グループは、当社グループがコントロールできる範囲内にある重大な事象の発生又は重大な状況の変化があった時に、当該オプションを行使することが合理的に確実であるか否かを見直します。
2026/06/25 10:22
#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）: 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれ見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 3～50年
・機械装置及び運搬具 4～7年
2026/06/25 10:22