有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産……………………定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 7年
(2) 無形固定資産……………………自社利用のソフトウェア
(リース資産を除く) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
定額法
(1) 有形固定資産……………………定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 7年
(2) 無形固定資産……………………自社利用のソフトウェア
(リース資産を除く) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
定額法