訂正有価証券報告書-第79期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、区分掲記しておりました無形固定資産の「特許権」は、当事業年度において重要性が乏しいため、無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。なお、前事業年度における「特許権」は0百万円であります。
前事業年度において区分掲記しておりました投資その他の資産の「破産更生債権」は、当事業年度において重要性が乏しいため、投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。なお、前事業年度における「破産更生債権」は10百万円であります。
前事業年度において区分掲記しておりました流動負債の「設備関係支払手形」は、当事業年度において重要性が乏しいため、流動負債の「その他」に含めて表示しております。なお、前事業年度における「設備関係支払手形」は3百万円であります。
(損益計算書)
前事業年度において営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「投資事業組合運用益」は、当事業年度において重要性が増したため、区分掲記しております。なお、前事業年度における「投資事業組合運用益」は11百万円であります。
(貸借対照表)
前事業年度において、区分掲記しておりました無形固定資産の「特許権」は、当事業年度において重要性が乏しいため、無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。なお、前事業年度における「特許権」は0百万円であります。
前事業年度において区分掲記しておりました投資その他の資産の「破産更生債権」は、当事業年度において重要性が乏しいため、投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。なお、前事業年度における「破産更生債権」は10百万円であります。
前事業年度において区分掲記しておりました流動負債の「設備関係支払手形」は、当事業年度において重要性が乏しいため、流動負債の「その他」に含めて表示しております。なお、前事業年度における「設備関係支払手形」は3百万円であります。
(損益計算書)
前事業年度において営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「投資事業組合運用益」は、当事業年度において重要性が増したため、区分掲記しております。なお、前事業年度における「投資事業組合運用益」は11百万円であります。