モリタ HD（6455）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 44億2800万
- 2016年6月30日 -1.87%
- 43億4500万
- 2016年9月30日 -12.66%
- 37億9500万
- 2016年12月31日 -3.53%
- 36億6100万
- 2017年3月31日 +5.74%
- 38億7100万
- 2017年6月30日 -5.42%
- 36億6100万
- 2017年9月30日 +3.77%
- 37億9900万
- 2017年12月31日 +0.76%
- 38億2800万
- 2018年3月31日 -1.57%
- 37億6800万
- 2018年6月30日 -6.18%
- 35億3500万
- 2018年9月30日 -5.21%
- 33億5100万
- 2018年12月31日 -0.12%
- 33億4700万
- 2019年3月31日 -7.29%
- 31億300万
- 2019年6月30日 -5.35%
- 29億3700万
- 2019年9月30日 -5.31%
- 27億8100万
- 2019年12月31日 -7.34%
- 25億7700万
- 2020年3月31日 -1.01%
- 25億5100万
- 2020年6月30日 -5.8%
- 24億300万
- 2020年9月30日 -3.2%
- 23億2600万
- 2020年12月31日 -2.11%
- 22億7700万
- 2021年3月31日 -3.43%
- 21億9900万
- 2021年6月30日 -2.09%
- 21億5300万
- 2021年9月30日 -3.9%
- 20億6900万
- 2021年12月31日 -6.81%
- 19億2800万
- 2022年3月31日 -5.6%
- 18億2000万
- 2022年6月30日 -1.54%
- 17億9200万
- 2022年9月30日 -2.68%
- 17億4400万
- 2022年12月31日 -7.34%
- 16億1600万
- 2023年3月31日 -7.74%
- 14億9100万
- 2023年6月30日 -6.1%
- 14億
- 2023年9月30日 -1.71%
- 13億7600万
- 2023年12月31日 -9.81%
- 12億4100万
- 2024年3月31日 -11.28%
- 11億100万
- 2024年6月30日 -9.36%
- 9億9800万
- 2024年9月30日 -9.52%
- 9億300万
- 2024年12月31日 -22.92%
- 6億9600万
- 2025年3月31日 -17.39%
- 5億7500万
- 2025年6月30日 -26.26%
- 4億2400万
- 2025年9月30日 -30.19%
- 2億9600万
- 2025年12月31日 -48.65%
- 1億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2026/06/19 10:02
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 事業等のリスク
- (4) 固定資産の減損損失について2026/06/19 10:02
当社グループは、事業用の設備・不動産や企業買収により取得したのれんなど、様々な有形固定資産及び無形固定資産を保有しております。これらの資産については減損会計を適用し、当該資産から得られる将来キャッシュ・フローによって資産の帳簿価額を回収できるかどうかを検証しており、減損処理が必要な資産については適切に処理を行っております。しかし、将来の環境変化により将来キャッシュ・フロー見込額が減少し、減損損失が発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(5) 災害、感染症の流行等予測困難な事象による被害について - #3 会計方針に関する事項（連結）
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんは10年間で均等償却しております。ただし、金額が僅少の場合は、発生年度に全額償却する方法によっております。2026/06/19 10:02 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/19 10:02
(注)前連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 連結子会社との税率差異 - % 3.0 % のれん償却 - % 1.2 % 持分法による投資損益 - % 2.2 %
5以下であるため注記を省略しています。 - #5 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/06/19 10:02
当社グループの設備投資については、生産の合理化及び営業基盤の拡充を図るため、必要な設備投資を実施しております。なお、有形固定資産の他、無形固定資産(のれんを除く)、長期前払費用への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度については総額1,852百万円の設備投資を実施しており、セグメント別の内訳は次のとおりであります。 - #6 負ののれん発生益（連結）
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/19 10:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ヘッジ手段とヘッジ対象の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の間に高い相関関係があることを確認し、有効性の評価方法としております。2026/06/19 10:02
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんは10年間で均等償却しております。ただし、金額が僅少の場合は、発生年度に全額償却する方法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
