モリタ HD(6455)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億700万
- 2009年3月31日 +14%
- 8億600万
- 2010年3月31日 +5.46%
- 8億5000万
- 2011年3月31日 -3.41%
- 8億2100万
- 2012年3月31日 +6.82%
- 8億7700万
- 2013年3月31日 +12.77%
- 9億8900万
- 2014年3月31日 -2.33%
- 9億6600万
- 2015年3月31日 +13.15%
- 10億9300万
- 2016年3月31日 -2.01%
- 10億7100万
- 2017年3月31日 +7.56%
- 11億5200万
- 2018年3月31日 -5.64%
- 10億8700万
- 2019年3月31日 +13.62%
- 12億3500万
- 2020年3月31日 -2.27%
- 12億700万
- 2021年3月31日 +3.89%
- 12億5400万
- 2022年3月31日 -7.42%
- 11億6100万
- 2023年3月31日 -9.47%
- 10億5100万
- 2024年3月31日 +21.03%
- 12億7200万
- 2025年3月31日 +16.51%
- 14億8200万
- 2026年3月31日 +17.54%
- 17億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 4億100万
- 2009年3月31日 -87.28%
- 5100万
- 2010年3月31日 +7.84%
- 5500万
- 2011年3月31日 +5.45%
- 5800万
- 2012年3月31日 +12.07%
- 6500万
- 2013年3月31日 +16.92%
- 7600万
- 2014年3月31日 ±0%
- 7600万
- 2015年3月31日 +1.32%
- 7700万
- 2016年3月31日 -5.19%
- 7300万
- 2017年3月31日 +15.07%
- 8400万
- 2018年3月31日 -8.33%
- 7700万
- 2019年3月31日 +27.27%
- 9800万
- 2020年3月31日 +1.02%
- 9900万
- 2021年3月31日 +3.03%
- 1億200万
- 2022年3月31日 -1.96%
- 1億
- 2023年3月31日 -9%
- 9100万
- 2024年3月31日 +17.58%
- 1億700万
- 2025年3月31日 +14.95%
- 1億2300万
- 2026年3月31日 +21.95%
- 1億5000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。なお、前事業年度、当事業年度とも、ほぼすべての費用が一般管理費に属する費用であります。2026/06/19 10:02
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬及び給料手当 655 百万円 709 百万円 賞与引当金繰入額 84 百万円 103 百万円 役員賞与引当金繰入額 80 百万円 103 百万円 退職給付費用 29 百万円 24 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/19 10:02 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 10:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 120 120 120 120 賞与引当金 123 150 123 150 役員賞与引当金 80 103 80 103 - #4 役員報酬(連結)
- (注)1 業績連動型報酬は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。2026/06/19 10:02
2 非金銭報酬(長期インセンティブ報酬)は、譲渡制限付株式報酬制度に基づく当事業年度における費用計上額を記載しております。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 10:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 37 47 退職給付引当金 198 210
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 10:02
(注)評価性引当額に重要な変動はありません。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 482 559 貸倒引当金 55 151
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/19 10:02