6455 モリタ HD

6455
2026/08/19
時価
1076億円
PER 予
10.02倍
2010年以降
6.55-18.67倍
(2010-2026年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.49-1.79倍
(2010-2026年)
配当 予
3.37%
ROE 予
9.51%
ROA 予
6.77%
資料
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CSV,JSON

モリタ HD(6455)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
7億700万
2009年3月31日 +14%
8億600万
2010年3月31日 +5.46%
8億5000万
2011年3月31日 -3.41%
8億2100万
2012年3月31日 +6.82%
8億7700万
2013年3月31日 +12.77%
9億8900万
2014年3月31日 -2.33%
9億6600万
2015年3月31日 +13.15%
10億9300万
2016年3月31日 -2.01%
10億7100万
2017年3月31日 +7.56%
11億5200万
2018年3月31日 -5.64%
10億8700万
2019年3月31日 +13.62%
12億3500万
2020年3月31日 -2.27%
12億700万
2021年3月31日 +3.89%
12億5400万
2022年3月31日 -7.42%
11億6100万
2023年3月31日 -9.47%
10億5100万
2024年3月31日 +21.03%
12億7200万
2025年3月31日 +16.51%
14億8200万
2026年3月31日 +17.54%
17億4200万

個別

2008年3月31日
4億100万
2009年3月31日 -87.28%
5100万
2010年3月31日 +7.84%
5500万
2011年3月31日 +5.45%
5800万
2012年3月31日 +12.07%
6500万
2013年3月31日 +16.92%
7600万
2014年3月31日 ±0%
7600万
2015年3月31日 +1.32%
7700万
2016年3月31日 -5.19%
7300万
2017年3月31日 +15.07%
8400万
2018年3月31日 -8.33%
7700万
2019年3月31日 +27.27%
9800万
2020年3月31日 +1.02%
9900万
2021年3月31日 +3.03%
1億200万
2022年3月31日 -1.96%
1億
2023年3月31日 -9%
9100万
2024年3月31日 +17.58%
1億700万
2025年3月31日 +14.95%
1億2300万
2026年3月31日 +21.95%
1億5000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
※1 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。なお、前事業年度、当事業年度とも、ほぼすべての費用が一般管理費に属する費用であります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
役員報酬及び給料手当655百万円709百万円
賞与引当金繰入額84百万円103百万円
役員賞与引当金繰入額80百万円103百万円
退職給付費用29百万円24百万円
2026/06/19 10:02
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法2026/06/19 10:02
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金120120120120
賞与引当金123150123150
役員賞与引当金8010380103
2026/06/19 10:02
#4 役員報酬(連結)
(注)1 業績連動型報酬は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。
2 非金銭報酬(長期インセンティブ報酬)は、譲渡制限付株式報酬制度に基づく当事業年度における費用計上額を記載しております。
2026/06/19 10:02
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
(繰延税金資産)
賞与引当金3747
退職給付引当金198210
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/19 10:02
#6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
(繰延税金資産)
賞与引当金482559
貸倒引当金55151
(注)評価性引当額に重要な変動はありません。
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/19 10:02
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/19 10:02

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