建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 47億6200万
- 2014年3月31日 +26.46%
- 60億2200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
期間内均等償却を採用しております。2014/06/27 11:32 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2014/06/27 11:32
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 53百万円 16百万円 機械装置及び運搬具 7百万円 0百万円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2014/06/27 11:32
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 10百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 0百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2014/06/27 11:32
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 13百万円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2014/06/27 11:32
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 - 675百万円 無形固定資産(借地権) - 1,265百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2014/06/27 11:32
建物 兵庫県三田市 モリタテクノス本社・本社工場 1,673百万円
土地 兵庫県三田市 モリタテクノス本社・本社工場 1,105 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/27 11:32
当社グループは、事業用資産については事業の種類を基本とし、他の資産グループから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位で、賃貸資産及び遊休資産については個別物件毎に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 大阪市生野区 処分予定資産 土地及び建物等 中国 その他 のれん
前連結会計年度においては、大阪市生野区の処分予定資産については提出会社の大阪本社を移転することに伴い大阪市生野区の土地及び建物を売却する予定であることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失として1,288百万円計上し、本社移転費用として表示しております。その内訳は、土地906百万円、建物及び構築物等336百万円、その他45百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却可能価額の算定は、取引事例等を勘案して合理的な見積りにより算定しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
期間内均等償却を採用しております。2014/06/27 11:32