有価証券報告書-第92期(2024/04/01-2025/03/31)
(3)指標および目標
①気候変動
気候変動リスクを低減し、脱炭素社会に貢献するにあたって、当社グループではGHG排出量を指標の一つとして設定し、管理に取り組んでおります。自社による直接排出(Scope1)および間接排出(Scope2)の削減に向けては、省エネルギーの推進と再生可能エネルギーの活用を中心とした取組みを進めております。また、サプライチェーンによる排出(Scope3)の削減については、ZEV車両の開発、製品の軽量化、リサイクル率の向上や廃棄物の削減等を通じて貢献してまいります。
GHG排出量実績については下表のとおりであります。なお、Scope3については、将来的な開示に向けて排出量算出にかかるデータの網羅性や精度を高める取組みを進めてまいります。
Scope1:自社による温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
Scope2:他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
対象範囲:モリタホールディングスおよび主要連結子会社
②人的資本
当社グループでは、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、次のとおりであります。
(注)1 目標、実績ともに国内主要会社(㈱モリタホールディングス、㈱モリタ、モリタ宮田工業㈱、㈱モリタ環境テック、㈱モリタエコノス、㈱モリタテクノス)を対象に算出し海外子会社は除外しております。多様な人材獲得や職場環境整備を取り組みテーマとするうえで、人事労務環境は国や地域により異なり、指標や目標数値の設定は国や地域毎の特色を踏まえる必要があり、国内と同一の目標水準で設定・管理することは妥当でないと考えるためであります。
2 2025年3月末時点の割合を示しております。
各マテリアリティの取り組みテーマや指標及び目標等の詳細については、当社のウェブサイトをご覧ください。(https://www.morita119.com/sustainability/materiality.html)
①気候変動
気候変動リスクを低減し、脱炭素社会に貢献するにあたって、当社グループではGHG排出量を指標の一つとして設定し、管理に取り組んでおります。自社による直接排出(Scope1)および間接排出(Scope2)の削減に向けては、省エネルギーの推進と再生可能エネルギーの活用を中心とした取組みを進めております。また、サプライチェーンによる排出(Scope3)の削減については、ZEV車両の開発、製品の軽量化、リサイクル率の向上や廃棄物の削減等を通じて貢献してまいります。
GHG排出量実績については下表のとおりであります。なお、Scope3については、将来的な開示に向けて排出量算出にかかるデータの網羅性や精度を高める取組みを進めてまいります。
| Scope | GHG排出量(tCO2) | 2030年度目標 | ||
| 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | ||
| Scope1 | 4,678 | 4,918 | 4,807 | 2022年度比42%削減 |
| Scope2 | 6,414 | 6,604 | 6,281 | |
| Scope1+2 | 11,092 | 11,522 | 11,088 | |
Scope1:自社による温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
Scope2:他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
対象範囲:モリタホールディングスおよび主要連結子会社
②人的資本
当社グループでは、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、次のとおりであります。
| 指標 | 目標 (2030年度) (注1) | 実績 (当連結会計年度) (注1) |
| 年間採用者に占めるキャリア採用比率 | 50% | 55.3% |
| 年間採用者に占める女性採用比率 | 40% | 8.5% |
| 年間採用者に占める海外出身者採用比率 | 10% | 2.1% |
| 女性管理職比率 | 5%以上 | (注2)2.1% |
| 男性育休取得率 | 80%以上 | 67.7% |
(注)1 目標、実績ともに国内主要会社(㈱モリタホールディングス、㈱モリタ、モリタ宮田工業㈱、㈱モリタ環境テック、㈱モリタエコノス、㈱モリタテクノス)を対象に算出し海外子会社は除外しております。多様な人材獲得や職場環境整備を取り組みテーマとするうえで、人事労務環境は国や地域により異なり、指標や目標数値の設定は国や地域毎の特色を踏まえる必要があり、国内と同一の目標水準で設定・管理することは妥当でないと考えるためであります。
2 2025年3月末時点の割合を示しております。
各マテリアリティの取り組みテーマや指標及び目標等の詳細については、当社のウェブサイトをご覧ください。(https://www.morita119.com/sustainability/materiality.html)