有価証券報告書-第93期(2025/04/01-2026/03/31)
有報資料
(1) 経営方針・経営戦略等
① 会社の経営の基本方針
当社グループは、サステナビリティへの取り組みの推進と中長期的な企業価値の一層の向上を目指し、社会における存在理由である、パーパス『「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る』を中心とした、『モリタフィロソフィー』を制定いたしております。
モリタ フィロソフィーの構成要素
パーパス(社会における存在理由)
「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る
ビジョン(実現したい社会とありたい姿)
安全で住みよい豊かな社会へ貢献し、感謝され、愛される企業
バリューズ(大切にすべき価値観)
お客様と社会からの信頼
お客様と社会に寄り添い、心をこめた品質で、期待と信頼に応える
真摯な企業経営
あらゆる企業活動を公正に律し、社会との調和を図る
挑戦と成長
つねに夢と向上心をもって挑み、成長し続ける
飽くなき革新力
前例にとらわれず、新たな領域に果敢に取り組み、切り拓く
多様性の尊重
異なる価値観を尊重し合い、多様な個性の輝きを創りだす
自然、社会との共生
環境課題、社会課題解決に継続的に取り組み、社会と共に未来を生みだす
② 目標とする経営指標
当社グループは、2025年度を最終年度とする中期経営計画「Morita Reborn 2025」において、以下の経営指標を掲げ、着実な成長に向けて取り組んでまいりました。その結果、「営業利益率12%」「DOE(株主資本配当率)2.5%以上を目安」「営業利益の過去最高の更新」を達成いたしました。
なお、次期中期経営計画につきましては現在策定中であります。開示が可能になった時点で速やかに開示いたします。
(2) 経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
中東情勢をはじめとする地政学的リスクの高まりや、米国の政策の影響、為替相場の動向、物価高や金利上昇など、依然として先行きは不透明な状況が続くものと予想されます。
当社グループは、社会的課題の解決と持続的な企業価値の向上を両立させるためにサステナビリティ経営を推進するとともに、当社グループが取り組むべき重要課題(マテリアリティ)を特定し、取り組みテーマと指標を設けて実行してまいりました。2026年4月28日開催の取締役会においては、従前のマテリアリティを発展的に改定することを決議しております。改定したマテリアリティのもと、事業価値と環境・社会価値をより高いレベルで両立させることを目指してまいります。改定内容につきましては、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組」をご参照ください。
① 会社の経営の基本方針
当社グループは、サステナビリティへの取り組みの推進と中長期的な企業価値の一層の向上を目指し、社会における存在理由である、パーパス『「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る』を中心とした、『モリタフィロソフィー』を制定いたしております。
モリタ フィロソフィーの構成要素
パーパス(社会における存在理由)
「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る
ビジョン(実現したい社会とありたい姿)
安全で住みよい豊かな社会へ貢献し、感謝され、愛される企業
バリューズ(大切にすべき価値観)
お客様と社会からの信頼
お客様と社会に寄り添い、心をこめた品質で、期待と信頼に応える
真摯な企業経営
あらゆる企業活動を公正に律し、社会との調和を図る
挑戦と成長
つねに夢と向上心をもって挑み、成長し続ける
飽くなき革新力
前例にとらわれず、新たな領域に果敢に取り組み、切り拓く
多様性の尊重
異なる価値観を尊重し合い、多様な個性の輝きを創りだす
自然、社会との共生
環境課題、社会課題解決に継続的に取り組み、社会と共に未来を生みだす
② 目標とする経営指標
当社グループは、2025年度を最終年度とする中期経営計画「Morita Reborn 2025」において、以下の経営指標を掲げ、着実な成長に向けて取り組んでまいりました。その結果、「営業利益率12%」「DOE(株主資本配当率)2.5%以上を目安」「営業利益の過去最高の更新」を達成いたしました。
| 経営指標 | 目標値 | 2025年度の実績 |
| 営業利益率 | 12% | 13.3% |
| ROE(自己資本利益率) | 10% | 9.6% |
| DOE(株主資本配当率) | 2.5%以上を目安 | 3.0% |
| 営業利益 | 過去最高の更新 | 155億円(過去最高) |
| 成長戦略投資枠(M&A含む) | 200億円 | 累計50億円 |
なお、次期中期経営計画につきましては現在策定中であります。開示が可能になった時点で速やかに開示いたします。
(2) 経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
中東情勢をはじめとする地政学的リスクの高まりや、米国の政策の影響、為替相場の動向、物価高や金利上昇など、依然として先行きは不透明な状況が続くものと予想されます。
当社グループは、社会的課題の解決と持続的な企業価値の向上を両立させるためにサステナビリティ経営を推進するとともに、当社グループが取り組むべき重要課題(マテリアリティ)を特定し、取り組みテーマと指標を設けて実行してまいりました。2026年4月28日開催の取締役会においては、従前のマテリアリティを発展的に改定することを決議しております。改定したマテリアリティのもと、事業価値と環境・社会価値をより高いレベルで両立させることを目指してまいります。改定内容につきましては、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組」をご参照ください。