流動資産
連結
- 2014年12月31日
- 17億9285万
- 2015年12月31日 +17.59%
- 21億815万
個別
- 2014年12月31日
- 17億5813万
- 2015年12月31日 +17.9%
- 20億7289万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)前事業年度及び当事業年度における繰延税金負債の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/03/30 14:21
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった項目別の内訳前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 22,379 千円 23,871 千円 固定負債-繰延税金負債 △83,901 千円 △114,226 千円
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、注記を省略しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2016/03/30 14:21
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳流動資産-繰延税金資産 22,948 千円 24,401 千円 固定負債-繰延税金負債 △84,169 千円 △115,153 千円
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、注記を省略しております。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2016/03/30 14:21
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他流動資産の増減額」、「その他流動負債の増減額」及び「その他の固定負債の増減額」については金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「その他流動資産の増減額」4,430千円、「その他流動負債の増減額」△59,033千円、「その他の固定負債の増減額」△2,796千円は、「その他」△57,399千円として組替えております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- イ.資産2016/03/30 14:21
流動資産は、前年同期比3億15百万円増加の21億8百万円となりました。この主な要因は現金及び預金の減少68百万円、受取手形及び売掛金の増加3億68百万円、商品及び製品の減少29百万円等によるものであります。
固定資産は、前年同期比1億11百万円増加の19億64百万円となりました。この主な要因は、機械装置及び運搬具の増加43百万円、退職給付に係る資産の増加91百万円等によるものであります。