- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
・有形固定資産
建物および車両運搬具ならびに工具、器具及び備品であります。
・無形固定資産
2014/06/30 15:29- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんにつきましては、8年間で均等償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2014/06/30 15:29 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益の主なものは、建物及び構築物等の売却によるものであります。
2014/06/30 15:29- #4 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の主なものは、建物及び構築物、機械装置及び運搬具等の除却によるものであります。
2014/06/30 15:29- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却によっております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/30 15:29