売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、昨年、寒波により各種給湯器の販売が増加したことによる反動や、エネファームの大幅減などがあり、全体で51億77百万円(前年同期比11.1%減)となりました。空調機器につきましては、個人消費の持ち直しの動きが続く中で、ルームエアコンやヒートポンプ式熱源機、ハウスメーカー向けの冷暖房機などが好調でありましたことから、全体で39億82百万円(同3.0%増)となりました。システム機器につきましては、システムバスの売上が振るわず、全体で4億50百万円(同8.7%減)となりました。ソーラー機器につきましては、エコワイターの販売減が影響し、全体で1億97百万円(同6.8%減)となりました。その他は5億94百万円(同5.2%増)となりました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は104億円(同5.1%減)となりました。利益面につきましては、全社的なコスト低減活動に努めましたが、売上高の減少を補うことができず、営業利益は5億12百万円(同36.3%減)、経常利益は8億63百万円(同20.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億44百万円(同18.8%減)となりました。
品目別売上高の状況
2017/05/11 9:11
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