#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: このような状況の中、当社グループにおきましては、創業70周年を向かえ、「人と地球にやさしい」高効率・省エネ製品の販売比率の向上と寒冷地向け製品のシェアアップに努めてまいりました。また、補助金、助成金の拡充とともに拡大が見込まれるリフォーム需要の取り込みにも取り組んでまいりました。
売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、エコキュートは好調に推移しているものの、暖冬の影響を受けてその他の給湯機器の販売が減少し、全体で54億29百万円(前年同期比4.9%減)となりました。空調機器につきましては、前年好調であった欧州向けのヒートポンプ熱源機の販売が低調だったことから、全体で38億48百万円(同26.3%減)となりました。システム機器につきましては、システムバスの販売が振るわず、全体で2億17百万円(同12.7%減)となりました。ソーラー機器・その他につきましては、エコワイターやその他関連部品の売上が減少し、全体で5億56百万円(同14.2%減)となりました。エンジニアリング部門につきましては、5億65百万円(同20.2%減)となりました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は106億15百万円(同15.3%減)となりました。利益面につきましては、グループを挙げて製造固定費や販売費及び一般管理費の低減に取り組みましたが、売上高の減少を補うことができず、営業利益は4億23百万円(同57.8%減)、経常利益は8億87百万円(同39.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、6億27百万円(同39.5%減)となりました。
2024/05/14 9:02