6498 キッツ

6498
2026/08/20
時価
1697億円
PER 予
12.59倍
2010年以降
6.33-36.84倍
(2010-2025年)
PBR
1.36倍
2010年以降
0.56-1.41倍
(2010-2025年)
配当 予
3.2%
ROE 予
10.8%
ROA 予
6.21%
資料
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CSV,JSON

キッツ(6498)の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億800万
2009年3月31日 -43.52%
6100万
2010年3月31日 +206.56%
1億8700万
2011年3月31日 -37.43%
1億1700万
2012年3月31日 -15.38%
9900万
2013年3月31日 +64.65%
1億6300万
2014年3月31日 -15.34%
1億3800万
2015年3月31日 +15.22%
1億5900万
2016年3月31日 +6.29%
1億6900万
2017年3月31日 -3.55%
1億6300万
2018年3月31日 +10.43%
1億8000万
2019年3月31日 +14.44%
2億600万
2020年3月31日 -23.3%
1億5800万
2020年12月31日 -34.18%
1億400万
2021年12月31日 +84.62%
1億9200万
2022年12月31日 +31.25%
2億5200万
2023年12月31日 +11.51%
2億8100万
2024年12月31日 -5.69%
2億6500万
2025年12月31日 +1.13%
2億6800万

個別

2008年3月31日
2300万
2009年3月31日 -34.78%
1500万
2010年3月31日 +53.33%
2300万
2011年3月31日 -47.83%
1200万
2012年3月31日 ±0%
1200万
2013年3月31日 +108.33%
2500万
2014年3月31日 ±0%
2500万
2015年3月31日 +104%
5100万
2016年3月31日 -3.92%
4900万
2017年3月31日 +8.16%
5300万
2018年3月31日 ±0%
5300万
2019年3月31日 -3.77%
5100万
2020年3月31日 -13.73%
4400万
2020年12月31日 -56.82%
1900万
2021年12月31日 +136.84%
4500万
2022年12月31日 +68.89%
7600万
2023年12月31日 +26.32%
9600万
2024年12月31日 -27.08%
7000万
2025年12月31日 +2.86%
7200万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費の主な内訳は次の通りであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
賞与引当金繰入1,2151,242
役員賞与引当金繰入264266
退職給付費用529549
2026/03/19 15:59
#2 会計方針に関する事項(連結)
従業員賞与の支給に備えて、支給見込額のうち当連結会計年度に帰属する金額を計上しております。
役員賞与引当金
当社及び一部の連結子会社は、役員賞与の支給に備えて、事業年度の業績に基づき、支給見込額を計上しております。
2026/03/19 15:59
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金1,5051,5831,5581,531
役員賞与引当金70727072
役員株式給付引当金1533328158
(注)1.役員株式給付引当金のうち流動負債に該当するものは、流動負債の「その他」に含めて計上しております。
2.当期増加額には、東洋バルヴ株式会社から吸収合併により承継した引当金による増加額が次のとおり含まれております。
2026/03/19 15:59
#4 役員報酬(連結)
(注)1.上記取締役(社外取締役を除く)には執行役を兼務する取締役1名は含まれておりません。
2.報酬等の額には、当事業年度に役員賞与引当金として計上した役員賞与72百万円及び費用として計上した株式報酬100百万円が含まれております。
3.中長期インセンティブ報酬(非業績連動型株式報酬及び業績連動型株式報酬)は非金銭報酬等であり、当事業年度に費用として計上した金額を記載しております。
2026/03/19 15:59
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び仕掛品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
①建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
②その他
「その他」に含まれる「鋳造用砂」については、減耗分の補充に要した額を費用として計上する方法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。2026/03/19 15:59

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