建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産及びその他の有形固定資産であり、建設仮勘定は含まれていない。なお、金額には消費税等は含まれていない。
2.㈱キッツウェルネスは土地及び建物の一部を賃借しており、当該賃借料は1,180百万円である。なお、土地の賃借面積については[ ]で外書きしている。
(3)在外子会社 平成26年3月31日現在

2014/06/27 13:44

#2 事業等のリスク

(2) 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの異常な変動に係るもの
① 当社グループの主要製品であるバルブを始めとする流体制御機器の売上は、国内外の各種プラントや建物などの設備投資の動向に左右される傾向にあり、また伸銅品事業は、建築金物、電気・ガス器具・自動車などの産業の動向が業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。
また、半導体市場は需要動向や市況の変動が大きい性質を有しており、その動向が、売上の大半を半導体製造装置向け市場に依存しているグループ会社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

2014/06/27 13:44

#3 固定資産の減価償却の方法

建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法)を採用している。
主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年2014/06/27 13:44

#4 固定資産売却益の注記

※3 有形固定資産売却益の内容は次の通りである。

前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物機械及び装置工具、器具及び備品土地	-百万円0--		1百万円002
計	0		5

2014/06/27 13:44

#5 固定資産除売却損の注記（連結）

有形固定資産売却損

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	3		6

有形固定資産除却損

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	9百万円		16百万円
機械装置及び運搬具	44		16

2014/06/27 13:44

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

当社及び当社グループは主に、労働安全衛生法、石綿障害予防規則等が規定する建築物の解体時におけるアスベストの除去費用等を合理的に見積り、資産除去債務を計上している。
また、フィットネスクラブの店舗の一部については、建物所有者との不動産賃貸借契約に基づき、賃借期間終了による原状回復義務を資産除去債務と認識しているが、資産除去債務の負債計上に代えて、不動産賃貸借契約に関連する敷金の回収を最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当期の負担に属する金額を費用計上する方法によっている。
2.資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/27 13:44

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用している。なお、一部の連結子会社は定額法を採用している。
主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～19年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用している。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/27 13:44