#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として情報関連機器(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。2021/03/30 14:57
#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益に表示していた「保険収入」155百万円、「雑益」467百万円は、「雑益」622百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました特別損失の「無形固定資産除却損」及び「投資有価証券評価損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別損失に表示していた「無形固定資産除却損」22百万円、「投資有価証券評価損」99百万円及び「その他」7百万円は、「その他」130百万円として組み替えております。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2～17年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 「その他」に含まれる「鋳造用砂」については、減耗分の補充に要した額を費用として計上する方法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/30 14:57